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オピニオン
上野川修一(日本大学教授、東京大学名誉教授)
信川益明(日本健康科学学会会長)
済陽高穂(西台クリニック院長)
帯津良一(帯津三敬病院名誉院長)
福生吉裕(日本未病システム学会常任理事)
大濱宏文(日本健康食品規格協会(JIHFS)理事長)
塩田清二(昭和大学医学部アンチエイジング医学寄付講座)
松尾 通(日本アンチエイジング歯科学会会長)
疾病予防効果が期待される菌体・菌体代謝産物の機能性
上野川修一(日本大学教授、東京大学名誉教授)
腸内細菌という“共生体”は、今や世界レベルで免疫系、神経系、内分泌系に至る生体の調節機能が解明されている。腸内細菌の分類学の進展、そしてDNAを用いた最新の同定法によって、腸内に存在する菌種の数は1,000種を超えることが判明した。腸内における宿主と細菌との共生関係を解き明かすことは、恒常性の本質を明らかにすることにつながり、さらには感染症や自己免疫疾患を予防する機能性食品開発にもつながる。腸内細菌の機能研究は、予防医学を推進する上でも重点研究領域となっているのだ。腸内細菌研究の第一人者、上野川修一氏(日本大学教授、東京大学名誉教授)に、腸内細菌の最新研究動向に・・・・・
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ゲートキーパー役が期待されるサプリメントアドバイザー
信川益明(日本健康科学学会会長)
平成21年度厚生労働科学研究「健康食品の評価法と利用実態に関する研究」では、アドバイザリースタッフの養成教育に関する検討委員会を設置し、主な11講座を対象に調査・分析を行った。調査項目は、認定講座の概要、認定目的、受講資格、受講形態などで、11認定講座をA(資格取得には一定の能力が求められ、かつ受験を必要とするもの)、B(資格取得には一般の生活者の取得も可能で、受験を必要とするもの)、C(資格取得には一般の生活者の取得も可能で、通信講座受講だけのもの)、D(資格団体が会員の研鑽を目的として行っているもの)の4つに分類した。研究者として調査・分析に当った信川益明・日本健康科学学会会長は、サプリメン・・・・・
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年間1,000名の末期がん患者を食事療法で治す
済陽高穂(西台クリニック院長)
療法でがんを克服しようとするクリニックがある。東京都板橋区で開業する西台クリニック(済陽高穂院長)には、全国のがん専門病院などからの紹介で、年間にして1,000名近くのがん患者が来院する。いずれも末期の段階で、標準治療ではお手上げ状態の患者ばかり。済陽院長は15年余りにわたり、がん治療に食事療法を併用し、治療が困難と言われる再発・末期患者の病状を改善させてきた。済陽医師に、食事療法のポイントを・・・・・
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自然治癒力が癒しの原点。治す力を引き出すのが医師の役目
帯津良一(帯津三敬病院名誉院長)
がん治療の現場で20年余にわたってホリスティック医学を実践してきた帯津三敬病院名誉院長の帯津良一医師。同病院は、がん患者に、病気と向き合う姿勢、心構えを助言しながら、患者と一緒になって最適な治療法を探り出していく専門病院として全国的にも有名になった。帯津名誉院長に、ホリスティック医学の考え方、患者と医師の関わり方などを聞いた。
―ホリスティック医学とは、どのような医学ですか。・・・・・
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薬局力”を創出する未病ファーマシーの確立を
日本未病システム学会常任理事 福生吉裕
2008年4月に特定健診・特定保健指導が義務化システムとして社会に導入されました。さらに同時期にジェネリック医薬品の処方箋変更がなされております。そして今年6月には改正薬事法が施行されました。これは少子高齢時代を迎え、医療社会システムが大きく流動化していくプレリュードではないでしょうか。そこで薬局の形態と役割についても、時代に応じた社会が要求する新たなモノが求められているのは確かです。それが未病ファーマシーではないかと提案・・・・・
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健康食品の課題は、有効性・安全性の科学的根拠とGMPによる品質確保
日本健康食品規格協会(JIHFS)理事長 大濱宏文
健康食品の市場は年々増加し続け、認知度も高まり、利用者も確実に増えてきました。しかし、一方で相変わらず健康食品による健康被害を含めた消費者の苦情が減らないことも事実です。また、アガリクスの発癌プロモーション作用に対する懸念や表示に関する規制強化などが原因となって、不況を知らないと言われていた健康食品市場も、2006年をピークに縮小し続けています。健康食品に対する消費者の信頼を回復し、市場を再び活性化するためには、健康食品の・・・・・
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酸化ストレスや発生医学など幅広い観点から老化の機序を解明
昭和大学アンチエイジング医学寄付講座・塩田清二教授
アンチエイジング(抗加齢)、サクセスフル・エイジング(健全な加齢)―。平成27年には65歳以上の高齢者人口が3,300万人を超えると予想されていることから、健康寿命(健康で自立して暮らすことができる期間)を伸ばす手立てを講じなければ、破綻の危機に瀕する医療財政や年金財政を持ち堪えることはできない。租税と社会保障負担を合わせた国民負担率は、近い将来には50%に達するという試算もあり、今後は税制と社会保障を一体化した抜本改革が不可欠となる。少子高齢社会・・・・・
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「健康長寿」をテーマに、口腔からの予防医療を推進
松尾 通(日本アンチエイジング歯科学会会長)

「健康長寿」が国民の大きな関心事となる中、歯科医や歯科衛生士らが集まる日本アンチエイジング歯科学会(会員1,000名)では、サプリメントアドバイザー、ビューティアドバイザーなどの資格制度を設置し、歯科領域からのメタボ対策、エイジングケアに取り組んでいる。松尾通会長に、歯科医が行うべき予防医療について聞いた。

―虫歯治療で使用するアマルガムなどの歯科金属が、身体に悪影響を及ぼすとして、世界的に使用を控える傾向にありますが、日本ではどうでしょうか。
松尾会長 アマルガム充填は、依然と・・・・・

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