連載「臨床栄養士が語る症状別栄養療法」（13）　ホリスティック栄養士　佐藤章夫
　昨年、私の師匠でもあるタホマクリニック院長のDr.ライトが、変形性関節症（OA:Osteo Arthritis）と２型糖尿病（インスリン非依存性糖尿病）にはかなり濃い関連性が存在することを報告しました。変形性関節症（以降OAと言います）は、軟骨が壊れたり、骨が変形することによって炎症を起こし、痛みをともなう関節炎症状で、加齢とともに発症率は増加し、60歳以上の男女では 80％ほどの人に発症すると言われています。
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連載「女性のためのサプリ＆ハーブ」（25）関節リウマチ�@　ビオセラクリニック自然療法部門ナセラ　酒井美佐子
　自己免疫疾患の罹患率には、顕著な性差が認められる病気が多くあります。自己免疫疾患の場合、女性の罹患率が男性よりも多いことが知られ、統計によって差異はありますが、関節リウマチや多発性硬化症は2〜3倍、全身性エリテマトーデスやバセドウ病は6倍、橋本病やシェーグレン症候群は10倍、女性が多いと報告されています。関節リウマチは、慢性的な両側性の関節の炎症を特徴とする進行性の自己免疫障害です。主要な症状は疲労感、発熱、起床時の全身のこわばり感、関節の腫れや疼痛、圧痛で、関節の炎症による変形は運動機能の喪失につながる恐れがあります。治療目標は、関節や周辺組織の炎症を鎮め、骨や関節の変形の進行を食い止めることですが、薬剤の有効性は限定的です。そのため、生活習慣の改善やサプリメントの使用などを通した生活の質（QOL）の向上も重視されています。
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連載「精神障害と食事療法」
　厚生労働省が3年ごとに全国の医療施設に対して行っている「患者調査」によると、うつ病等の気分障害の総患者数は、2008年以降100万人を超えて、この数は今なお増え続けています。人生には様々なことが起こるので、時に落ち込んだりうつ状態になったりするのはごく自然なことです。鬱々とした日々も人生経験の一つです。ところが、現代医療におけるうつの周辺には疑問を感じざるを得ない現状が多々存在します。現代はうつの時代と言われていますが、まるで、現代人はうつ病になって当然、引きこもって当然とでも言うような風潮です。
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　厚労省の第1回「統合医療」のあり方に関する検討会が3月26日、厚労省内の会議室で開催された。厚労省医政局の木村参事官は、「統合医療は、西洋医学のほかに伝統医療の漢方や鍼灸、あん摩、マッサージ、柔道整復、健康食品など、非常に多岐にわたっている。統合医療の定義や内容については、関係学会や海外の機関が提唱しているが、国内では共通認識は確立されていない。検討会では様々な立場から、ご意見を賜りたい」と挨拶。座長の大島伸一・独立行政法人国立長寿医療研究センター総長は、「私自身、科学原理主義者ではないし、科学で全てを解決することには限界があると感じている。ただ、統合医療の研究対象はあまりにも広範に及ぶので、着地点が見えなくなるという危惧もある。検討課題については、ある程度絞り込んでいきたい」と述べた。
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連載「医療人のための遺伝子栄養学」　NPO法人遺伝子栄養学研究所理事長　松永政司
　細胞核内物質あるいは核内移行物質が遺伝子発現に大きく影響する可能性があり、今回は核タンパクとポリアミンのアンチエイジング効果について紹介します。用いた動物は線虫で、線虫は動物としての基本組成である神経系、筋肉、消化器系、生殖器官および表皮を有し、ヒトの既知遺伝子を74％持っています。長寿遺伝子や寿命制御カスケードなど、線虫の寿命に関わる遺伝子のオルソログ（相同性を持つ遺伝子配列）がヒトにもあり、しかも寿命が約30日と短いことから寿命研究におけるヒトのモデルとして注目されている動物です。
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7月4日に都内で設立記念シンポジウム開催

　医療従事者と企業が連携して統合医療の実現を目指す新たな組織として「日本統合医療普及推進協会＝統医協」（代表幹事：伊藤道代）が、7月4日に発足する。同日、東京国際フォーラムにおいて設立記念シンポジウムを開催する。近年、医療現場では疾病予防や治療の補完策としてサプリメント等が臨床応用されるケースが広まっていることから、統医協では、医療人と企業人が連携して、医療用サプリメントを開発するための課題を探るとともに、実地医療に導入するための具体策を検討する。設立記念シンポジウムでは、前厚労省がん研究班主任研究者の住吉義光氏が基調講演を行うほか、東京女子医大関連施設ビオセラクリニック薬剤部長の酒井美佐子氏がサプリメント外来の実践報告を行う。

原発事故による放射能汚染の拡大が懸念される中、医師、歯科医師など約400名の医療関係者で組織する点滴療法研究会（柳澤厚生会長）は、放射線被ばくを予防するための緊急措置として、ビタミンCなどの抗酸化サプリメントを積極的に摂取するなどの内容を盛り込んだ声明を発表した。

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◆ZOOM-UP（第18回）
　東北・関東大震災の被災現場では、国内外の救援隊やボランティアによる懸命な救援活動が行われている。こうした中、政府は3月16日に外国からの医療チーム受け入れを決定。同日、外務省が医療チームの派遣を表明していた各国に対し、受け入れを通知したことから、カナダをはじめとする海外医療チームの支援の輪が広がっている。日本の法律（医師法）では、日本の医師免許がない外国人による医療行為を認めていないが、今回は例外措置とした。ただ、地震に限らず豪雨災害などの自然災害は、いつなんどき発生するかは予測がつかない状況にあることから、通常措置とすべきとする意見もある。震災を契機に外国人医師の規制緩和問題が再燃する可能性も出てきた。

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　東北関東大震災の被災地・避難所でインフルエンザなどの感染症拡大が懸念される中、スウェーデンのバイオテクノロジー企業、バイオガイア社（本社：ストックホルム）は、日本法人のバイオガイアジャパン株式会社（本社：広島県）を通じて、ウイルス・細菌類に対して抑制効果があるラクトバチルス・ロイテリ菌に関する資料を医療従事者向けに配布した。
　ヒト母乳由来の乳酸菌であるL.ロイテリ菌は、海外では80症例・5,000名以上の臨床試験が行われており、ウイルス抑制作用が確認されている。販売地域は世界63か国・地域で、EU諸国ではノバルティス、米国ではネスレが医療用途食品として販売している。

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加齢黄斑変性症の予防で抗酸化食品を推奨

　眼科医領域においてサプリメントの導入が進んでいる。抗酸化作用のアスタキサンチン、免疫活性のラクトフェリン、抗炎症のビタミンCなどを、加齢黄斑変性症や白内障の予防、ドライアイの改善などに用いるケースが広がっている。眼科医は約13,000人。眼科クリニックは約8,000施設あり、その8割はいわゆる“コンタクトレンズ法人”と呼ばれる別会社を運営している。そこでは、処方箋を受ける門前薬局と同様に、眼科医院の近くに店舗や事務所を構えてコンタクトレンズの指示書（処方箋）を受けたり、物販を行っている。

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連載「conference room」第6回：日本医師会 常任理事　石川広己氏

　健康食品問題については、メタボ対策のように一定規模の人口集団を対象に健康リスクを軽減していこうとするポピュレーションアプローチの対象となっていないことが、医師の関心を集められない一因となっています。日常診療の中では、疾病治療に追われて、どうしても健康食品まで手が回らない、二の次になってしまうというのが実情でしょう。この点を踏まえて執行部としては、日医ニュースや日医雑誌などを通じて啓発していくなど、参加する医師会員が少しでも増えるよう、粘り強く呼び掛けていきたいと考えています。

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平成18年10月から3年にわたって「食品安全に関する情報システム」モデル事業を行ってきた日本医師会は、平成23年3月から名称を「健康食品安全情報システム」事業に替え、健康食品による被害情報を収集するため、全国の医師会員に協力を呼び掛けていく。健康食品の過剰摂取や医薬品との相互作用などで健康被害や治療の妨げになるケースが後を絶たないことから、日医全体で健康食品の情報システムを構築する。実施要綱に情報伝達を行うことを規定するとともに、国民・患者には注意喚起や適正摂取に関する情報提供を行っていく。

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連載「conference room」第5回：西台クリニック院長　済陽高穂氏

　西台クリニックには、年間にして1,000人近くのがん患者さんが全国の病院から紹介されてくるんですが、そのほとんどはステージ4という厳しい状況の患者さんです。いわば標準治療から見放された“がん難民”と言える方々ですが、食事療法を行うことで、6割の患者さんは病状が劇的に改善し、見事に社会復帰されています。
　私の恩師である中山恒明先生は、「“医者が病気を治すんだ”などと大それたことを考えてはいけない。患者さんの免疫力を高めてあげることが一番だ。患者さんの治癒力を引き出せる医者が本当の名医だ」と指導されました。この言葉が、現在の私の原点になっています。

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◆連載「Conference room」第4回：高知医科大学名誉教授　小越章平氏

　「予防医療の中に機能性食品を位置付ける」―。日本機能性食品医用学会（理事長：近藤和雄・お茶の水女子大学教授）が目指す着地点は、単純明快だ。医療従事者は、病気を治療するだけでなく、全体的な健康観に立って「疾病予防や健康増進をも担うべき」というのが同学会の考え方。2002年12月の発足当時、わずか50名程度だった会員も、今や250名までに増え、顔ぶれも静脈経腸栄養学を研究する外科医、管理栄養士が多い。その旗振り役は、経腸栄養剤「エレンタール」の開発者で、同学会の創立者である小越章平・高知医科大学名誉教授だ。小越氏に、医用のための機能性食品の課題などを聞いた。

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◆連載「conference room」第3回：オーストリア腫瘍学会会長　ヴォルフガング・ケストラー氏
　
　オーストリアでは1987年に代替医療学会が設立され、政府レベルで統合医療に門戸を開くようになった。統合医療によるがん治療では、まず、がんが生存しにくい体内環境をつくり、がんに対する免疫を高め、がん細胞の増殖、浸潤、転移を防ぐ栄養補充療法、抗酸化療法、メガビタミン療法などが行われるようになった。
　例えば、カンジタ菌などに感染して上皮細胞が、がん化するケースが見られるが、がん細胞の遺伝情報が解明されるのに伴い、細胞内または上皮細胞感染が原因である可能性がわかってきた。アプローチとしては、抗菌剤治療と体内環境改善の二つが柱となるが、ここでは標準治療（従来型治療）と、体内環境改善を目指すCAMとの比較を通して、統合医療の重要性を指摘したい。

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◆医療機関で実施する際は、専門医の関与が必要

　「遺伝子検査で生活習慣病を予防」「肥満遺伝子を調べて効率的なダイエット法を提案」―。こんな謳い文句の遺伝子関連サービスが相次いでいる。インターネット上では、事業者だけでなく、クリニックも遺伝子検査をPRする施設が増える傾向にあることから、日本人類遺伝学会（理事長：中村祐輔・東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長）は10月28日、「一般市民を対象とした遺伝子検査に関する見解」とする文書を出し、注意を呼び掛けている。日本では、遺伝子検査の医学的有用性を客観的に評価する機関が存在しないこともあり、同学会では、診断的価値が確立している遺伝子検査と、そうでない遺伝子検査が混在していて、悪貨が良貨を駆逐しかねないとして危機感を募らせている。

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◆12月5日に昭和大学病院（東京）で第1回学術講演会

　東洋の全人的医療と西洋の臓器別医療・精神医療とを融合し、総合的治療学の確立を目指す国際融合医療協会がこのほど発足。12月5日（日）に東京・旗の台の昭和大学病院臨床講堂において第1回学術講演会を開催する。理事長には、世界的な心臓外科医で日本医療経営学会理事長の廣瀬輝夫氏が就任した。今後は臨床医をはじめ、コ・メディカルスタッフ、企業関係者、経済・文化人など幅広く会員を集め、患者中心の治療学を確立する考えだ。

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◆連載「conference room」第2回：神奈川工科大学教授　田中平三氏
　
　約10か月にわたって議論された「健康食品の表示に関する検討会」の論点整理が2010年8月27日に公表された。ここでは特定保健用食品（トクホ）の表示許可手続きの透明化、許可後に生じた新たな科学的知見の収集の義務化、広告ガイドラインの作成など、現行制度を大幅に見直す方策が示されている。
　一方、保健機能食品制度の枠外に置かれた、いわゆる健康食品については、虚偽・誇大な表示・広告規制の効果的な執行を強化することとし、そして一定の機能性表示を認める新たな制度設計の可能性を示唆している。検討会の座長を務めた田中平三氏（神奈川工科大学教授）に、ヘルスクレーム（健康強調表示）の基本的な考え方、トクホ制度見直しのポイント、栄養機能食品の拡充などを聞いた。
◆いわゆる健康食品に一定の機能性表示を認めるのか
　米国のセラピューティック・リサーチ・ファカルティーは、25年以上にもわたって、健康食品・サプリメントに関する論文を系統的にレビューし、現時点で1,100種以上の機能性成分についてナチュラル・メディシン・データベース（NMDB）を構築し、書籍とインターネットで提供しています。安全性や有効性の科学的評価では世界標準となっています。有効性については、レベル1（effective）、2（likely effective）、3（possibly effective）、4（possibly ineffective）、5（likely ineffective）、6(ineffective)にランク分けされています。日本で栄養機能食品に位置付けられているビタミン、ミネラルについては、例えば、ビタミンA（レチノール）の評価では、「ビタミンAの欠乏症の治療と予防」はレベル1、「白内障のリスク低減」はレベル3などとランク付されています。

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◆高度医療、地域医療を分離した法的枠組みを
　進化論をダーウィンが確信したのは、太平洋の孤島であったガラパゴス諸島で異質な進化を遂げた諸動物を見つけた時だったといわれている。生物は、神によって与えられた姿そのままを生きているのではなく、やはり環境に適応して進化を遂げているのだとダーウィンは確信した。
　日本列島は、大地の境界を外国と持たないがために、列島内での適応進化によって発達した、もはや外国には展開できなくなった産業を抱えるにいたっている。産業技術そのものは国境のない「学術」に属するために世界水準を維持している。独自に発達しているのは、競合のほとんどない「特殊なビジネスモデル」を抱える産業群らしい。
　医療技術も、テクノロジーという視点でみれば世界最高水準、少なくとも世界的に見劣りのしない水準と考えられる。しかし、医療システムとしては、地域医療の崩壊、医療難民、セーフティネットの決壊などによる「社会的弱者の悲惨な状況」がすでに生まれている。本質的な国民の利益が損なわれている。

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